■テレワークスペースの確保を考えた住宅購入を検討する？！
「テレワーク専用のスペースが欲しい」といった声が増えているようです。大手ハウスメーカーもテレビCMや広告でアピールする会社も増えてきました。
テレワークを経験してみると、日々、仕事の効率性を高める為、ネットショッピングをしてしまう方も多いかと思います。いつの時代でも、人間の成長しようと思う、意欲は無くなりませんので、このコロナ禍においてもその思いは多くの方が意識されているようです。
その為、これから住宅購入を考えている方は、今まで考えていた住宅の大きさより、テレワークスペースも考慮した、少し大きめの住宅をお探しいただければ良いのではないでしょうか？ 勿論、部屋数を増やしたり、寝室にテレワークスペースを設けて、日中、テレワークを行うといった工夫も考えられます。
■緊急事態宣言解除後もテレワークを継続する企業が増えている！
100平方メートルぐらいの家ならテレワーク専用の部屋も持てるかもしれませんが、首都圏で、ふつうのサラリーマンといったご家庭では、そのような住宅に住むことは難しいかもしれません。その為、テレワークをきっかけに自宅環境整備や引越しを考える人が増えているようです。緊急事態宣言解除後もテレワーク（在宅勤務）を続ける会社は少なくありません。マスコミ各社の配信される記事を見てみますと、テレワークを常態化する企業も増え、転勤も無くすといった改革も目につきます。今後、テレワークを主体にしようという働き方は止まりません。この数か月で、大きく変わりました。
勿論、テレワークが不便だという声が出ているようです。しかし、多くの企業ではテレワークに移行しても何の支障もないことが分かり、オフィス・スペースの一部を縮小や転勤の廃止なども出ているようです。何よりテレワークに移行すると通勤時間の無駄や、満員電車での不快な状況から解放されるというメリットがあり、多くの人にとって「テレワークは思ったほど悪くない」、「仕事に集中できる」、「家族の時間をいつもより多く持てた」という印象が多いのではないでしょうか？
■調査結果、「テレワーク×住まいの意識・実態」について
某大手情報会社では「テレワーク×住まいの意識・実態」という調査を発表しました。内容は下記の通りです。一部抜粋させていただきます。テレワークをきっかけに、自宅を仕事に適した環境に整えている割合が70％、テレワークをきっかけに「引越しを実施した」、「前向きに引越しを検討し始めている」、「検討していないが引越ししてみたい」割合は53%、この内容を見たとき、多くの人がテレワーク中心の生活になっている、なりつつある状況だという事が分かりました。その為、これからテレワークスペースの確保の必要性から、少し大きめの住宅が好まれる傾向が高まるのではないでしょうか？
勿論、不動産の資産価値の観点からいうと、駅近・利便の良い場所が重要となりますので、その辺はいつの時代でも、住宅購入の必須の考え方ではないでしょうか？
これからの不動産選びは、働き方のありようもこの新型コロナの関係で一変しましたので、自分の仕事のしやすい環境も視野に入れ、ご自宅探しをご検討いただければ幸いです。
今後の住宅購入の参考にお役立てください。
法人営業部 犬木 裕
